心の動揺を抑えがんと向き合う

医師からがんだと告げられれば、誰でも驚きうろたえることでしょう。手術は必要なのか、治療薬の副作用はないのか、療養期間はどれくらいか……といった治療への不安に加え、治療で休むと会社に迷惑がかかりそう、これまでの仕事が続けられるのか、仕事を辞めると収入が減るのでは、など仕事面や生活面でも心配になります。でも、がんの治療と仕事とを両立している人は決して少なくはないといわれています。がんという事実を受け止めるには時間が必要かもしれませんが、できるだけ心の動揺を抑え、これからの治療、仕事、生活を前向きに考えてみてはいかがでしょうか。中には周囲に迷惑がかかるからと診断時に退職を決めてしまう方もいますが、即断せずにこれからの働き方を考えることも大切です。

病状や治療計画を主治医に確かめる

がんの種類や症状によって、また年齢や体力によって必要な治療は大きく異なります。これからの治療の内容について主治医からしっかりと話を聞き、不明な点は質問して確認することを心がけましょう。例えば手術する場合の入院期間はどれくらいか、抗がん剤治療はどれくらいのペースで行うのか、どんな副作用が想定されるのか、日常的に留意することは何か、といったことがらの確認と理解が治療と仕事の両立への第一歩になると捉えましょう。

勤務先の上司や人事担当者と話し合う

自身の症状や治療計画を勤務先に説明し、仕事を続ける意思があることを伝え、勤務条件などについて話し合いましょう。比較的大きな会社なら上司や人事労務担当者と、小規模な会社なら経営幹部と直接に。産業医との面談を設けるケースもあります。従来通りの仕事を続けるのが難しいとしても、仕事の内容や就労時間を変えるなどして治療との両立の道を探すことを心がけるようにしましょう。そして今後の就労の条件等が定まったら、主治医にもその内容を伝え助言を得ましょう。

（本ページ末尾に記載のリンク先で「勤務情報を主治医に提供する際の様式例」等を見ることができます）

国も治療と仕事の両立を支援

厚生労働省は平成28年2月「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を公表しました。このガイドラインは疾病を抱える人々への事業場における取り組み方などをまとめたもので、両立支援プラン例などが示されていますから参照してもいいでしょう（ガイドラインは、内容が更新された令和5年3月版^1）も公表されました）。

また、同省は「平成30年度がん患者の仕事と治療の両立支援モデル事業」など、特にがんに絞った事業も進めています。全国のがん診療連携拠点病院401（平成30年4月1日現在）のうち、これまでの取り組みなどをもとに7つの病院が対象病院となりました（令和5年4月1日現在のがん診療連携拠点病院は456施設^2）、令和元年度がん患者及び脳卒中患者の仕事と治療の両立支援モデル事業採択施設は17施設^3）となりました）。
さらに、このモデル事業のノウハウを各地に広めていけるよう、令和２年度より「がん患者の就労に関する総合支援事業（平成25年度～）」を拡充して、拠点病院等における取り組みが強化されています。

（本ページ末尾にガイドラインとがん診療連携拠点病院のリンク先を記載しています）

活用できる支援制度を確かめる

主に経済面での支援制度で活用できるものがないか確かめてみてはいかがでしょうか。例えば、健康保険組合や共済加入者への保障、加入している生命保険等の保障、勤務先企業や労働組合の福利厚生に関する制度などです。病気やケガで仕事を休む場合、支給される健康保険の傷病手当金は、条件により最長1年6ヵ月支給されます^4）。また、退職を余儀なくされた場合は条件により、次の就職先が決まるまで失業保険（失業手当）が給付されます。

公的な支援機関を利用する

新たに仕事を探す場合、ハローワークを活用することができます。主要なハローワークには専門相談員が配置されており、がん診療連携拠点病院等と連携してがん患者等の就労支援を行う事業が実施されています（令和5年4月1日時点、135ヵ所で実施）。
また、全国の「がん診療連携拠点病院」や「小児がん拠点病院」「地域がん診療病院」に設置されている「がん相談支援センター」では、仕事を含め、治療や日常生活に関するさまざまな相談ができます。その病院に通院していなくても無料で相談できますので、ぜひ利用してみてはいかがでしょうか。